中小企業のYoutube動画とは

中小企業のインバウンドマーケティングにおけるYoutube 動画

動画コンテンツの変遷

同世代以上の方は、同じ感慨をおもちのはずです。
2005年、WEB2.0の波にのり、Youtube が設立されるまで、中小企業や個人が動画コンテンツを配信できるなど、夢のようなお話でした。
理由は3つあります。

動画コンテンツの制作負荷：相応に高価なビデオカメラで撮影し、WEBコンテンツとして変換の上、体裁を整えるなど、手間ひまがかかっていました。専門家に任すことが常識で、コストも数十万かかっていました。
回線環境の問題：重い動画を視聴するには、相応に帯域のひろい回線が必要です。当時、インターネット黎明期は電話回線をつかい、ISDN回線がようやく出始めたところ。ADSL、光回線が当り前になるのは、更にその後のお話です。
サーバー維持の問題：当時、サーバーは専用のファイルサーバーを利用していました。ストリーミングの技術が完成されておらず、仮に配信できても、２番の受け側、受信環境がおいつかず、重い動画を観ることはできません。時間ことをかけてダウンロードし、ローカル環境で閲覧していたのです。これでは、CD/DVDで配布した方が早く、確実です。現在のように、ダウンロードしながら視聴するなど思いもよらないことでした。

インターネットの環境整備、制作環境の充実・廉価化と共に、動きのあるコンテンツを欲する
市場の要望と、収益化が見込めるビジネス背景が整い、Youtubeは生まれました。
その後、国内外で様々な、インターネット動画配信サービス、動画（生）中継サービスが生ま
れました。

Youtube、ニコニコ動画、USTREAM、が日本における三大配信・中継サービスです。
プラットフォームとしては、Facebook に代表される各種SNSにもアップ可能です。
6秒と云う短い動画コンテンツに特化した、Vain（ベイン）。そして、日本特有で女子高生、女子
芸能人に支持をへた、ツイキャスも独自の発展を遂げました。
各サービスとも視聴者数、利用者数をのばし、今後も動画コンテンツ配信は益々隆盛するこ
とが必至です。
これが、私感もまじえつつ、大まかなこの15年の動画コンテンツの歴史です。

Youtubeの基本

後述の通り、数多あるサービス・メディアの中で、現在、ビジネスにおいて中小企業が利用すべきは、Youtubeです。
利用者数と共に、アップロードの簡易さ、Googleに買収されていることもあり、SEOとの親和性が非常に高いこと、などが理由です。
2005年 2月15日にアメリカで誕生し、2006年、Googleに買収されました。
現在、登録者数：10億人以上、対応言語：61言語、国内利用者、月間5000万人という巨大メディアです。
サービスは無料で利用できます。

JavaのWEBストリーミング、Ajax技術が用いられており、YouTubeで視聴するには、PCでJavaScriptを有効にします。
かつてはAdobe Flashを用いた動画再生が行われていたが、2015年からHTML5での再生が標準になりました。

アップロードできる動画形式は非常に広く、現在流通しているほとんどの動画形式に対応していることは利用者メリットです。
必ずYouTube側で再圧縮が行われるので、自前で圧縮せずにオリジナルファイルのアップロードできることも魅力です。

投稿した動画が著作権侵害や過激な性描写などの理由で3回削除されるとアカウントと同時に過去にアップロードした全ての動画が警告なしに削除されます。
真面目に自前コンテンツを配信する者にとって、むしろ、安心できる環境です。
基本は容量2GB、長さ15分29秒までの動画ファイルをアップロードできますが、ガイドライン違反がない会員の場合、申請および認証により容量20GB、長さ無制限の動画ファイルをアップロード、投稿できるようになったことが拍車をかけています。

2011年4月には、動画に収益化プログラムが一般公開され、YouTubeで収入を稼ぐYouTuber（ユーチューバー）が現れ、社会現象のようにとりざたされています。
が、実際に食えている者はごく一部で、しかも一過性のケースが殆どです。
もちろん、我々はここで収益化をはかるのではなく、有益なコンテンツを配信するプラットフォームとして利用します。

中小企業にとっての動画コンテンツ

中小企業が今現在、そして今後、動画コンテンツ、特に、Youtube動画を利用すべき理由は明確です。

1つは、動画コンテンツそのものの特質です。
即ち、その印象から、同業他社と比較して、差別化をはかりやすい。情報量の多さから、見込み客のナーチャリングに最適。結果、親近感や安心感を醸成できます。
2つめは、Google に買収されていることが功を奏し、SEOに強く検索されやすいと云う大きな利点も重要です。

次に実際の制作と配信において、中小企業は金をかけてはいけません。
自身で汗をかいて、その双方を実施します。

動画コンテンツの見栄え・質よりも、本数・量を重視するべし。1本の長さもイベント、レポート、などをのぞき、目安、2-3分程度のものを、100本以上は配信します。
動画コンテンツのタイトルにキーワードを盛り込むべし。SEO対策です。
説明欄にキーワードを盛り込み、専用のタグ欄に同様のキーワードを設定すべし。SEO対策です。
説明欄に3行程度の説明と、連携・導線をはりたいサイトのURLを必ず明記すべし。SEO対策だけではなく、実際のコンバージョンに寄与します。

弊社ではパートナーと共に、中小企業の動画コンテンツ制作のサポートや廉価、速攻での動画コンテンツ制作代行、動画広告のセグメント別有料配信などもお請けしています。